報道関係者各位
プレスリリース
2014年7月31日
株式会社ネットショップ総研
株式会社ネットショップ総研(所在地：東京都葛飾区、代表：長山衛）は、EC事業者向けの消費購買行動モデル『AFLARモデルと10の消費行動』をリリースしました。当モデルは2010年に提唱しており、その検証結果から本日正式に公開致します。
背景にはオムニチャネル時代と同時に従来存在する消費購買フレームワークと私共の考えるECにおける消費者購買行動論理との差異を感じ、 2010年弊社センターラボチームが『AFLARモデルと10の消費行動』を提唱しました。
認知 Attension （Attention）
感情 Feeling （Interest・Search・Desire）
検証 Logical （Compare・Consideration・Confidence）
行動 Action （Action）
取得 Relationship （Exciting・Share）
※括弧内が10の消費行動
AISASと比べ特徴的なのは各プロセスを細分化構造(AISDC3AES アイスドシースリーエース)に体系化した点と、 プロセスに検証段階が入った点です。
その検証段階を『比較・検討・確証』という3つの要素に分け、これをC3（シースリー）と体系化しました。
オフラインでのショールーミング化はこの段階に発生する事を示唆しています。
さらにはSNSの普及が鈍化する事を想定し、最後の段階とした「共有」要素も比例して鈍化すると考え、
購買後の「感動」を経由しなければ「シェア」に至らない事を示唆しています。
※ここでいう「感動」とは悪い意味で感情を動かされる「感動」も含まれ、
風評被害になりうる事も示唆しています。
また、全段階を通してSearchとShare段階は主にオンラインであるも、
それ以外はオフラインも包括した行動モデルに置き換える事ができ、
オムニチャネル時代の消費者購買行動モデルとして見ることができます。
総括的にこのモデル自体はさして目新しいものではありませんが、
多様化した現在のEC市場環境における一定の普遍性を有するフレームワークと考えております。
しかしこのモデルが全てのEC商材に当てはまると思っておりません。
このモデルは一定の広告投下を行い、認知段階において、消費者との接触メディアが存在する場合か、
広告投下を行わずともSNS上で高い話題性を拡散できる商材に有効性があります。
※一方、コモディティ化した商品群にはあまり向いていない側面があります。
当時は一部クライアントにお伝えしたものですが、その後OtoOからオムニチャネル時代へと業界が遷移するも、このモデルは普遍的なフレームワークとして有益と思い、多くのEC事業者、EC支援業者にご活用いただけるものと考えております。
[名称]
AFLARモデルと10の消費行動
[詳細URL]
https://www.netshop-soken.co.jp/behavior
[リリースの問い合わせ先]
株式会社ネットショップ総研
東京都葛飾区新小岩3-14-4
担当：鈴木
support@netshop-soken.co.jp
